保育士試験年表の完成版。全科目の出題内容をまとめました。2019

当サイト、ほいのーとの更新を２週間程度とめて作成した保育士試験の全科目の内容を乗せた年表がやっと完成したので公開します。!(^^)!

※当年表の注意点等は年表の下に書きました。５万文字あるので、ページが重くてすいません。

※ＰＤＦ配布用のデータもあります。年表の下をご覧ください。

保育士試験年表の完成版。全科目の出題内容をまとめました。

西暦	和暦	出来事
紀元前400頃	・	ソクラテスの産婆術（門答法）
紀元前400頃	・	プラトンの国家篇（教育学）　アカデメイア学園の設立
529年	イタリア	ベネディクトウスが修道会を作り聖職者の養成　修道会は7自由科の教育
5世紀	・	修道院学校やギルドスクールの設立
600年頃		聖徳太子の教育観（等しく教育を。）　聖徳太子は悲田院で養護施設もする
645	大化の改新	大化の改新~10世紀頃まで大学寮・国学・太宰府を置き官僚養成を行う
723	奈良時代	光明皇后が悲田院を建てる
750頃	奈良時代	石上宅嗣の芸亭で儒教と仏教の市立図書館として機能
828	天長5年	空海の綜芸種智院（民衆に教育を与える。）
800年頃	平安時代	和語と漢語の往来物ができ、明治まで使われる
11~13世紀	欧州	騎士教育　（庶民は対象外）
12世紀頃	欧州	職業教育ギルドの発達→欧州での大学誕生に繋がる
1250頃	鎌倉時代	日本の真言律宗の忍性（僧侶）が貧民・病人・非人の救済
1275頃	鎌倉時代の中期	金沢文庫（北条家の書庫だったもの。いまもある。）
1400頃～	鎌倉～戦国時代	足利学校（高度学問）
1400頃	・	世阿弥の風姿花伝　能の教育観を記す
14～16世紀	イタリアから	ルネサンス（文化の活動）　人間性と自然の再発見と文化の融合
14～17世紀	・	欧州で人文主義的学校ができるようになる
16~17世紀	イギリス	エンクロージャーによる貧民の増加　この対策がエリザベス救貧法
1516	イギリス	トマスモアのユートピアが刊行　自由と平等の提唱
16世紀	ドイツ	ルターを発端に欧州で宗教改革　ドイツに学校創設まで発展
1601	イギリス	エリザベス救貧法　公的制度で就業支援等を行う
1632頃	江戸時代	林羅山が朱子学の林屋塾（昌平坂学問所）を開設
1640	江戸時代	中江藤樹が翁問答を書く。陰陽学。藤樹書院の私塾
1640頃	江戸時代	山鹿 素行、伊藤仁斎など　儒学でなく古学
1640頃	江戸時代	伊藤仁斎の私塾。古義堂（堀川塾）
1657	・	コメニウスの大教授学が刊行　直感教授
1658	・	コメニウスの世界図絵（絵が入った教科書）
1693	イギリス	ロックの教育論が出る　紳士教育、教育に関する考察
1700頃～	江戸時代	寺子屋で民衆教育が行われる　往来本
1710	江戸時代	貝原益軒の和俗童子訓が国内初の教科書としての位置
1750頃	江戸時代	石田梅岩の石門心学
1750頃	江戸時代	本居宣長の鈴の屋塾では古典を重視
1762	・	ルソーがエミールを刊行　子ども期（フランス）
1779	・	オーベルランがフランスに幼児保護所を建てる　編み物学校
1780	・	ペスタロッチの隠者の夕暮れが刊行
1780	イギリス	ロバートレイクスが貧民に日曜学校として読み・書き・計算の3Ｒｓを教える
1789	フランス	フランス革命の勃発。人権の主張
1792	・	コンドルセが公教育の法案を提出するが不成立
1799頃	フランス	アウェロンの野生児とイタール博士
1800頃	江戸時代	二宮尊徳の報徳仕法（社会的経済観）二宮金次郎像の人
1800頃	・	ベル・ランカスター法　助教法
1805	江戸時代	広瀬淡窓による咸宜園の開設　三奪の法
1806頃	・	ヘルバルトの4段階教授法　明瞭・連合・系統・方法
1816	・	オーウェンがスコットランドに性格形成新学院を建てる
1823	江戸時代	佐藤信淵が垂統秘録を書く。慈育院を構想するが実現せず
1833	・	イギリスの工場法が制定
1834	イギリス	新救貧法で公的支援の縮小をはかる
1838	江戸時代	緒方洪庵が適塾を開設。蘭学を学べる
1840	・	フレーベルがドイツに世界初の幼稚園を建てる
1850頃	江戸時代	吉田松陰の松下村塾では儒学等を広く教える
1867	・	イギリスのセツルメント運動
1869	明治2年	松方正義の日田養育館
1869	・	イギリスの慈善組織協会・ＣＯＳができる
1870	・	バーナードホームの誕生　孤児院で里親委託もする
1871	明治41年	日本で棄児養育米給与方.
1872	明治5年	学制　フランスを真似　日本は国民みんな教育を受ける国を目指す
1872	明治5年	慈仁堂の孤児院をラクロットが建てる　キリスト
1872	明治5年	福沢諭吉の学問のすすめが出版
1873	明治6年	養育料給付方（三つ子）
1874	明治7年	恤救規則（名目は公的救貧）相互の情誼
1874	明治7年	浦上養育院を岩永マキが建てる　キリスト
1876	明治9年	東京女子師範学校付属幼稚園　松野クララが当時の主席保母（日本初の幼稚園）
・	・	東京女子師範学校付属幼稚園の創設当時の園長は関信三
・	・	東京女子師範学校は中村正直お茶の水学校校長の協力で設立できた。
1876	明治9年	福田会育児院は仏教中心の児童保護施設・里親も
1878	明治11年	京都盲亜院は視覚聴覚障害のために古河太四郎が建てる
1879	明治12年	学制は廃止し教育令をつくる。今回はアメリカの真似
1880	教育令	改正教育令で市町村に小学校設置義務　就学の義務
1880	明治13年	楽善会訓盲院は視覚障害で古川正雄が建てる
1882	明治15年	貧民の簡易幼稚園を作ってほしいと政府が言うも困難（宗教系の幼稚園は増える。）
1883	明治16年	池上雪江が不良少年対象の池上感化院を建てる　大阪
1883	明治16年	善光寺大歓進養育院の孤児院がたつ　仏教
1885	明治18年	高瀬真卿（しんけい）の東京感化院
1886	明治19年	愛知育児院が森井清八によって建つ
1886	明治21年	森有礼による小学校令（義務教育の開始、就学義務・授業料徴収・教科書検定制度の臣民教育）、中学校令
1886	日本の小学校制度	小学校簡易科3年→尋常（義務）4年→高等科4年
1887	明治22年	石井十次の岡山孤児院が開設
1889	・	アメリカにハル・ハウス、ブースのロンドン調査
1890	明治23年	新潟静修学校に子守学校が併設　赤沢鍾美（日本初の託児施設）
1890	明治23年	小橋勝之助の博愛社（児童が入所する施設）
1890	明治23年	筧雄平が鳥取に農繁期託児所を建てた
1890	明治23年	教育勅語により学校は国の管理となる。
1890	日本の小学校制度	小学簡易科は廃止。尋常を3年課程と4年課程に。→高等科は変更なく4年
1891	明治24年	石井亮一の滝之川学園　知的障害
1891	明治24年	岡山博愛会　セツルメント。アリス・アダムス
1895	明治28年	善隣幼稚園　宣教師のトムソン夫婦による貧民のため
1895	明治28年	救世軍　キリスト教団体・山室軍平
1897	明治30年	キングスレー館　片山潜　セツルメント
1899	明治32年	留岡幸助の家庭学校（非行少年）
1899	明治32年	日本初の幼稚園用の教育課程である幼稚園保育及び設備規程（保育の内容は4項目）
1900	・	デューイがアメリカで学校と社会を出版
1900	・	エレン・ケイが児童の世紀を刊行
1900	明治33年	日本の義務教育の無償化（小学校令の改正）
1900	明治33年	感化法（不良行為児童の保護）
1900	明治33年	二葉幼稚園　野口幽香　森島峰　貧民のため
1900	アメリカ	エアリー・エインスワースの愛着行動・愛着基地の提唱
1900	日本の小学校制度	尋常科は4年で統一→高等科は4年
1900	改正小学校令	幼稚園が小学校の隣に建てられるようになった
1900頃	アメリカ	ボールドウィンの養育者と子どもの関連が提唱
1900年頃	・	東基吉が幼稚園保育法を刊行
1900頃	ドイツ	シュテルンの輻輳説　遺伝と環境相互での発達
1900頃	明治後半	女性の社会進出が進んだので、職場に託児所ができるケースの増加
1900頃	ロシア	マカレンコは集団教育主義で共同性を重視した
1900頃	オーストリア	フロイトが心理・性的発達段階を提唱
1905	明治38年頃	日本の小学校就学率95.6㌫　5段階教授法の導入
1902頃	・	ラインの5段階教授法
1903	明治36年	楽石社は言語障害のために伊沢修二が建てる
1907頃	・	モンテッソーリがイタリアに子どもの家を建てる
1907	日本の小学校制度	尋常を6年に変更→高等科は2年に変更
1907	明治40年	川田貞治郎が知的障害児の藤倉学園を創設し園長に。
1907	小学校令改正	尋常学校の6年生制度（1941に国民学校になる）
1908	明治41年	和田実（東京女子師範学校で勤務経験あり）と中村五六が幼児教育法を刊行
1908	明治41年	感化法を改正・すべての道府県に設置
1908	・	パーカーストのドルトン・プラン
1909	・	第一回児童福祉白亜館会議アメリカ　ルーズベルト大統領
1909	明治42年	脇田良吉が白川学園を建てる　知的障害児
・	明治末期	小学校就学90㌫。アメリカを参考にした教育
・	大正時代	大正時代から教育は大正デモクラシーもあり児童中心主義になる（戦前まで）
1911	明治44年	工場法　日本　施行は1916　児童の過剰労働に制限
1911	・	マクラミン姉妹がイギリスに保育学校を建てる
1911	・	イギリスに国民健康法
1911	・	コルチャックがポーランドに孤児院をたてる
1910頃	大正時代の保育	都市には大型の託児所もできた。親がいない時間に預かるため。
1915	大正4年	和田実が目白幼稚園を設立
1916	大正5年	二葉幼稚園は二葉保育園に名前を変える
1917	相談援助技術	リッチモンドの社会診断　アメリカ　ケースワークの母
1917	大正6年	済世顧問制度を岡山知事の笠井信一が創案
1917	大正6年	澤柳政太郎が成城小学校を創設　大正自由教育主義へ
1918	大正7年	方面委員制度を林大阪知事と小河が創設
1918	大正7年	生江孝之は社会事業の父と言われる。日本女子大学の教授　　公費で子どもを守ろう
1918	大正7年	学制　日本は国民みんな教育を受ける国を目指す
1918	大正7年	鈴木三重吉による赤い鳥を刊行。児童雑誌
1918頃	大正7年	北原白秋が赤い鳥で詩の創作
1920頃	大正	山本鼎（愛知の画家）自由画教育運動
1919	・	キルパトリックとデューイのプロジェクト・メゾット
1920	インド	アマラとカマラ　オオカミと生活していた
1920頃	アメリカ	ゲゼルの生得説（一卵性双子で実験）
1920頃	・	ウォッシュバーンのウィネトカプラン
1920頃	・	コイルがグループワークを体系化
1921	大正10年	八木教育主張講演会　自由主義教育の講演
1921	大正10年	柏倉松蔵の柏学園　身体障害
1921	ドイツ	ニールによりサマーヒル学園ができる　フリースクールの見本
1922	大正11年	橋爪良一の家なき幼稚園　露天保育を提唱
1924	・	国際連盟でジュネーブ宣言　子どもの人権を認める
1926	大正15年	幼稚園令　勅令（保育の内容は5項目）時間制限も撤廃
1925頃	データ	大正時代末には幼稚園は全国で1000になっていた
1925頃	旧ソ連	ウィゴツキーが精神の文化的・歴史的発達理論を提唱。内言
1929	昭和4年	救護法（旧生活保護法ができたら廃止）
1930頃	昭和初期	小林宗作がダルクローズ音楽学院で学んだリトミックを国内の幼児教育に取り入れる
1930頃	アメリカ	ワトソンが発達における環境説として学習優位説を提唱
１９３０頃	ドイツ	ビューラーが幼児にとっての遊びの快の役割を研究
1933	昭和8年	感化法→少年救護法
1933	昭和8年	旧児童虐待防止法制定
1934	昭和9年	倉橋惣三の幼稚園真諦
1935	アメリカ	ニューステッターが全米社会事業会議でグループワークの定義
1936	昭和11年	倉橋惣三の育ての心が刊行。日本の保育を見直す
1936	昭和11年	城戸幡太郎が保育問題研究会を作る
1936	昭和11年	方面委員制度は国の制度になった→後の民生委員へ
1937	昭和12年	母子保護法制定　13歳以下の貧困シングルマザー世帯
1938	昭和13年	社会事業法の制定　のちの社会福祉事業法
1939	アメリカ	レイン報告でコミュニティワークを社会事業として提唱
1940頃	スイス	ピアジェの認知発達がシェマの考えを通して完成
1940頃	・	ホスピタリズムの提唱　スピッツ
1940頃	イギリス	ボウルビイの愛着形成思想の大成
1940頃	ドイツ	エリクソンが生涯ライフサイクルの理論を提唱
1940頃	アメリカ	ゲゼルが遺伝説から成熟説を提唱　レデイネスを待つ
1941	日本の小学校制度	国民学校令　小学校から国民学校・義務へ変更。児童主義傾向にあった教育は軍国主義となる
1942	昭和17年	高木憲次の整肢療護園（身体障害）
1942	イギリス	ベバリッジ報告。ゆりかごから墓場までの社会保障を
1945	昭和20年	第二次世界大戦の終戦
1945	昭和20年	戦災孤児等保護対策要綱
1946	昭和21年2月	GHQによる社会救済に関する覚書から社会福祉を整える
1946	昭和21年11月	日本国憲法の公布
1946	昭和21年	糸賀一雄の近江学園　知的障害
1946	昭和21年	旧生活保護法の制定。救護法、母子保護法は廃止
1947	昭和22年5月	日本国憲法の施行
1947	昭和22年	教育基本法の制定・施行（2006に全文改正をうけ旧法となる）
1946頃～	昭和21年	軍国主義教育の廃止。学問の自由を憲法で保障
1947	昭和22年	児童福祉法の制定　戦争孤児の保護
1947	昭和22年	児童福祉法により感化法改め救護院
1947	昭和22年	児童福祉法により少年救護法が廃止
1947	昭和22年	児童福祉法により旧児童虐待防止法の廃止
1947	昭和22年	児童福祉法により認可保育所の制度が開始
1947	昭和22年	学校教育法の制定・施行で幼稚園は学校に
1947	学習指導要領	文部省が学習指導要領を初回発行　教育の基準
1948	国連機関	WHO世界保健機関の誕生・WHO憲章も制定（日本の公布は１９５１）
1948	昭和23年	保育要領。幼児教育の手引き。12項目　家庭保育の手引きと保育園・幼稚園へ向けて
1948	昭和23	保母の名称が誕生（児童福祉施設最低基準）
1948	昭和23年	児童福祉施設最低基準
1948	昭和23年	少年法を制定　非行少年の健全を目的
1948	昭和23年	倉橋惣三が日本保育学会を創設
1948	・	世界人権宣言
1948	・	民生委員法の制定　民生委員の任期は3年（児童福祉法により児童委員も兼務）
1949	昭和24年	身体障害者福祉法を制定
1949	データ	出生数2696.638人　合計特殊出生率4.32　第1次ベビーブーム
1949	昭和24年	社会教育法の制定。教育基本法に基づいて公民館や通信教育等の学習機会環境を書く
1950	昭和25年	図書館法の制定（生涯教育にも関連）
1950	昭和25年	保育所運営要領
1950	昭和25年	新生活保護法を制定（旧法はぜんぶ改正）
1950	昭和25年	堀文次からホスピタリズム論争へ
1950	昭和25年	精神衛生法が制定
1950頃	オーストリア	アンナ・フロイトによる遊戯療法の提起　カウンセリングの手法
1950頃	ポーランド	オコンの教授課程論　教師・生徒・教材を科学的道筋を立て実証
1950頃	・	ノーマライゼーションの言葉がデンマークで誕生　ﾊﾞﾝｸ･ﾐｹﾙｾﾝ
1950頃	アメリカ	ブロンフェンブレンナーが生態学システムの提唱　ヘッドスタート計画に助言する
1951	昭和26年5月5日	児童憲章　法的拘束力なし
1951	昭和26年	社会福祉事業法（いまの社会福祉法）制定　措置制度によるサービス
1951	・	ボウルビーの乳幼児の精神衛生を発表
1950頃	・	スキナーのプログラム学習
1950頃	・	ブルームの完全習得学習
1950頃	アメリカ	マズローによる欲求階層説が提唱される
1950頃	アメリカ	カール・ロジャースによるカウンセリングの提起
1950頃	ルーマニア	モレノによる心理劇を用いたカウンセリング手法
1952	昭和27年	厚生省の保育指針（保育所保育指針の前の形となる）
1955	相談援助技術	全米ソーシャルワーカー協会ができる
1956	昭和31年	保育要領を改訂し、幼稚園教育要領（文部省）6領域とする
1957	相談援助技術	バイステックのケースワークの原則が刊行
1958	昭和33年	国民健康保険法の制定
1958	学習指導要領	学習指導要領が告示になったので教科書は要領を守る必要ができた。
1959	昭和34年	国民年金法の制定
1959	・	児童権利宣言　国際連合　ジュネーブ宣言に沿っている
1959	・	ブルーナーが教育の過程を出版　発見学習
1960頃	・	オーズベルの有意味受容学習　先行オーガナイザー
1960頃	・	アメリカで自立生活運動　障害者の自立生活を目指す
1960	昭和35年	精神薄弱者福祉法（いまの知的障害者福祉法）制定
1960	昭和35年	身体障害者雇用促進法の制定
1961	昭和36年	スポーツ振興法の制定　1964年は東京オリンピック。スポーツ振興は国家戦略だった
1961	昭和36年	児童扶養手当法の制定　一人親家庭（所得制限付）
1963	昭和38年	幼稚園と保育所の関係について
1963	昭和38年	老人福祉法の制定　老人施設や基本理念等を網羅的に。
1964	昭和39年	幼稚園教育要領の改訂で告示になった　道徳教育の追加
1964	昭和39年	福祉事務所に家庭児童相談室を設置したほうが良いことに
1964	昭和39年	母子福祉法（いまの母子および父子ならびに寡婦福祉法）
1964	昭和39年	特別児童扶養手当等の支給に関する法律の公布
1965	昭和40年	保育所保育指針が厚生省により制定（法的拘束なし）
1965	昭和40年	母子保健法の公布　母と乳幼児の健康の保持と増進
1965	・	アメリカでヘッドスタート計画の始動
1965	・	ラングランがユネスコで生涯教育を提唱　（リカレント教育論）
1966	昭和41年	丙午で合計特殊出生率が1.58
1966	・	国際連合で国際人権規約の採択
1967	昭和42年	文部省より社会教育の新しい方向・ユネスコ国際会議を中心としての刊行。生涯学習の国内での意識
1968	アメリカ	ハッチンスの学習社会論は生涯学習の内容
1970頃	・	バートレットの社会福祉実践の共通基盤
1970	昭和45年	障害者基本法の制定　障害者福祉の基本理念
1970	昭和45年	心身障害者対策基本法の制定
1971	昭和46年	児童手当法の公布（所得制限付で子どもに対して）
1972	ユネスコ	教育開発国際委員会でフォール委員長が未来の学習（生涯学習）を報告
1973	昭和48年	田中角栄内閣による福祉元年。老人医療無料化（1982に廃止）
1973	・	ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）がリカレント教育論を主張
1973	データ	出生数2091.983人　合計特殊出生率2.14㌫　第2次ベビーブーム
1975	・	サメロフが相互作用説を提唱
1975	データ	低体重児比率　男4.7％　女5.5％
1976	昭和51年	身体障害者雇用促進法の改正で、身体障害者の雇用が必要となる
1977	学習指導要領	ゆとりの時間を創設
1979	・	ローマクラブで限界なき学習として生涯学習が発表される
1980頃	相談援助技術	ジャーメイン、ギッターマンによる相談援助の生活モデル見解
1980	昭和55年	日本がWHOの提起する低出生体重児の考えを容認
1981	昭和56年	生涯教育答申
1981	国際連合	国際障害者年
1981	昭和56年	母子福祉法にこどもが成人してもOKとした→母子および寡婦福祉法
1982	昭和57年	老人保健法の制定。高齢者医療の有料化
1982	昭和57年	障害者対策に関する長期計画を日本が策定~平成4年
1983~1992	国際連合	障害者の10年
1985	・	メイスのユニバーサルデザイン
1980頃	相談援助技術	ｴﾝﾊﾟﾜﾒﾝﾄ（不当な人が強くなれるように）とｽﾄﾚﾝｸﾞｽ（対象者の強みを見る）という相談援助の考えがサリーベイやラックのよる提唱
1987	昭和62年	精神保健法の制定　旧：精神衛生法
1987	昭和62年	身体障害者雇用促進法に知的障害を追加。障害者雇用促進法となる
1989	・	ユニセフとWHOが母乳育児を成功させるための10か条を発表
1989	平成元年	ゴールドプランの策定で高齢者の健康を促進
1989	平成元年	1.57ショック　合計特殊出生率
1989	平成元年	児童の権利に関する条約　法的拘束力がある　子どもが権利主体
1989	平成元年	幼稚園教育要領の改訂　6領域を5領域とした
1990	指針改正	保育所保育指針　上にならって5領域を3歳以上に適応
1990	平成2年	生涯学習振興法制定
1990	福祉関係8法の改正	各自治体へ老人保健福祉計画策定義務。等
1990	データ	児童虐待相談対応件数は1101件
1991	平成3年	育児休業法の制定　いまの育児・介護休業法
1992	国連	国連環境開発会議で持続可能な開発のための教育（ＥＳＤ）の推進が提起される
1993	平成5年	心身障害者対策基本法は障害者基本法になり制定
1994	平成6年	主任児童委員の制度ができる
1994	平成6年	予防接種法に勧奨接種の考えが盛り込まれる
1994	平成6年	日本が児童の権利に関する条約を批准
1994	平成6年	エンゼルプランで親の仕事を支援できる少子化対策へ
1994	平成6年	1965年からの母子保健法の実施主体が市町村になる（平成9年施行）
1994	平成6年	新ゴールドプランの策定　在宅介護に重点
1994	平成6年	地域保健法による地域保健活動の地方自治体の責務
1995	平成7年	日本でスクールカウンセラーの配置が進められる
1995	平成7年	ノーマライゼーション7カ年プランを策定
1995	平成7年	精神保健法は精神保健および精神障害者福祉に関する法律となる
1995	平成7年	高齢社会対策基本法の制定。基本理念と地方自治体の責務を記す
1995	平成7年	改訂・離乳の基本を策定した
1996	ニュージーランド	ラファリキの保育プログラム
1997	平成9年	精神保健福祉士の誕生　相談援助の専門職
1997	平成9年	介護保険法の制定　施行は平成12年
1997	児童福祉法改正	救護院→児童自立支援施設。保育料の応益負担化。放課後児童健全育成事業の法定化。保育所の選択利用契約へ。母子寮→母子生活支援施設。1998、4月施行
1998	平成10年	社会福祉基礎構造改革の中間まとめ
1998	平成10年	精神薄弱者福祉法は知的障害者福祉法になる　1999施行
1998	イギリス	シェアスタート　補償保育・教育プログラム
1998	平成10年	NPO法の施行　法人格を与えることが可能になる
1999	保育所保育指針改定	ＳＩＤＳ・アトピー・児童虐待への対応を盛り込む
1999	平成11年	保母は保育士に名称変更
1999	平成11年	保育所保育指針改定　地域子育て支援との関連
1999	平成11年	新エンゼルプラン
1999	平成11年	児童売はる・児童ポ●ルノ防止法（サイト表記の保護のため、表現を濁らせています）
1999	平成11年	感染症法の施行　伝染病・エイズ・性病の３つの法律を統一した
2000	平成12年	児童虐待防止法の制定　虐待は人権の侵害
2000	平成12年	社会福祉事業法を廃止し、社会福祉法の制定　利用契約制度の創設　措置制度は減っていく。第三者評価開始
2000	平成12年	少年法の犯罪少年年齢を16歳から14歳に引き下げ。死亡事件は16歳以上で検察官送致と改正。
2000	児童福祉法改正	助産施設・母子生活支援施設の利用は措置から契約に
2000	児童福祉最低基準改正	苦情窓口設置・運営適正化委員会への義務でないが協力
2000	平成12年	健やか親子２１が策定　母子保健水準の向上
2000	平成12年	食生活指針の閣議決定　家庭の食生活
2001	児童福祉法改正	保育士は名称独占国家資格に。認可外保育施設の監督を強化（1日6人以上預かると届け出）。1994に誕生していた主任児童委員の法定化
2001	平成13年	待機児童ゼロ作戦の発表
2001	平成13年	DV防止法の制定　事実婚と元旦那を含む
2002	平成14年	少子化対策プラスワン　働き方の見直し
2002	平成14年	新障害者プランの策定2003~2012
2002	学習指導要領	学校は週5日制となる　総合学習の創設
2003	平成15年	次世代育成支援対策推進法の制定　こどもの環境を整えるために。2025年まで
2003	平成15年	少子化社会対策基本法の制定
2003	平成15年	全国保育士会倫理網領の明文化（全国保育士会）
2004	平成16年	福祉サービス第三者評価事業に関する指針についてが厚生労働省より通知
2004	児童福祉法改正	要保護児童対策地域協議会を規定。次世代育成支援対策推進法等を推進。里親権限の明記。市町村の役割を明記することで児童相談所の役割を困難なケースとできた。家庭裁判所の施設入所措置は原則2年以内とする。小児慢性特定疾患治療研究事業の法定化
2004	平成16年	少子化社会対策大綱
2004	平成16年	発達障害者支援法の制定（障害者の自立支援）
2004	平成16年	子ども・子育て応援プランを策定
2004	平成16年	楽しく食べる子どもに～食から始まるすこやかガイド～を厚生労働省が作成
2005	平成17年	障害者自立支援法の制定
2005	平成17年	食事バランスガイドが発表される
2005	ＥＳＤ	2005年~2014年をＥＳＤの10年とした
2005	平成17年	高齢者虐待防止法の制定
2005	介護保険法改正	要支援区分を創設・地域包括支援センタの創設等
2005	平成17年	食育基本法の制定　農林水産省に食育推進会議の設置
2005	データ	合計特殊出生率1.26㌫　最低記録（2019.8のほいのーと年表作成現在まで）
2006	平成18年	妊産婦のための食生活指針が発表される。厚生労働省
2006	平成18年	認定こども園法制定　幼稚園としても保育所としても
2006	平成18年	障害者雇用促進法に精神障害者を追加
2006	・	障害者の権利に関する条約　国際連合　日本批准は2014
2006	平成18年	教育基本法を改正。生涯学習、幼児教育を追加
2006	平成18年	障害児入所施設の利用が契約制度になった
2006	平成18年	バリアフリー新法の制定　障害者の生活環境を向上する
2006	平成18年	老人保健法→高齢者の医療の確保に関する法律を改正
2006	平成18年	就学前保育等推進法を制定
2007	平成19年	少年法を14歳以下でも事情によって少年院送致可能とする改正
2007	平成19年	ワークライフバランス憲章の策定
2007	平成19年	感染症法を改正して結核予防法を統合した
2007	平成19年	離乳と離乳食を総合的にかいた、授乳・離乳の支援ガイドの策定
2008	平成20年	幼稚園教育要領の改訂
2008	保育所保育指針改定	保育所保育指針改定　告示となる（法的拘束あり）　保育要録を小学校に提出する義務
2008	児童福祉法改正	子育て支援事業の追加（乳児家庭全戸訪問・養育支援訪問・地域子育て支援拠点・一時預かりの事業。小規模住居型児童養育事業を開始。家庭的保育事業の法定化。施設内虐待の防止。
2008	平成20年	新待機児童ゼロ作戦の策定
2008	学習指導要領	言語学習と保健体育の授業を増やし、総合の時間を減らす
2009	平成21年	教員免許法の改正で10年で更新講習を受けることになる
2009	平成21年	ひきこもり地域支援センター設置は都道府県と指定都市で行われているところ
2010	平成22年	子ども・子育てビジョン　ワークライフバランス
2010	児童福祉法改正	精神障害児を障害児定義に追加。放課後デイサービスと保育所等訪問支援の創設。一時保護児童の児童相談所所長権限の強化。2012年施行
2011	平成23年	キャリア教育・職業教育のあり方について。中央審議会
2011	児童福祉法改正	おじ・おばが養育里親に。
2011	児童福祉施設最低基準	乳児院・母子生活支援施設・児童養護施設・自立支援施設・心理治療施設の施設長の資格をまとめ、2年に1回以上の施設長研修義務をつけた
2011	児童福祉施設最低基準	上記5施設は3年に1回以上の第3者評価義務
2011	平成23年	社会的養護の課題と将来像が厚生労働省より出る。児童の権利に関する条約に基づいている。
2011	平成23年	親権停止制度創設と申立人の拡大・未成年後見人制度の見直しに民法を改正
2011	平成23年	障害者虐待防止法の制定
2011	介護保険法改正	介護職員の一部や介護福祉士に吸引等の処置を可能にした。（医療行為）
2011	学習指導要領	いきる力を育むことをまた重点。言語力は学習の基礎。知・徳・体。道徳は学校全体で取りかかる。
2012	平成24年	社会保障審議会児童部会の内容によって、里親とファミリーホームが家庭養護で、小規模とグループホームは家庭的養護に分類された
2012	平成24年	認定こども園法の一部改正
2012	平成24年	改訂・保育所における感染症対策ガイドラインで感染症成立の３大要因を書いた
2012	平成24年	子ども・子育て3法成立
・	・	①子ども・子育て支援法の制定　市町村が頑張る子育て支援
・	・	②認定こども園法の一部改正
・	・	③上記2法律の整備等に関する法律
2012	平成24年	子ども園も保育所のように施設型給付となる
2012	平成24年	障害者自立支援法は名称変更。障害者総合支援法の制定　応能負担が原則に。2013年の施行
2012	平成24年	児童福祉施設の施設および運営に関する基準となる
2012	児童福祉法改正	それまで複数あった障害児施設を一元化して施行　障害児入所施設と児童発達支援センターの始まり
2012	児童福祉法改正	難病児童を障害児に定義　保育入所を保育を必要とする児童に変更　幼保連携こども園を児童福祉施設に位置づけ
2012	平成24年	児童養護施設運営指針が厚生労働省よりでる　運営の方法等をかいた
2013	平成25年	待機児童解消加速化プラン
2013	平成25年	子どもの貧困対策推進法の制定　教育の機会均等のために
2013	平成25年	生活困窮者自立支援法　自立支援のために。2015年の施行
2013	平成25年	いじめ防止対策推進法の制定
2013	生活保護法の改正	就労自立給付金の創設・受給者の意識向上責務・不正対策の強化
2013	ＥＳＤ	ＥＳＤの10年の後のためにグローバルアクションプログラムが採択される
2013~2017	・	第3次障害者基本計画　障害者の自己決定・障害の種類に応じた支援
2014	平成26年	バーグ条約を日本が施行（国際結婚関係）
2014	平成26年	障害者の権利に関する条約の日本批准
2014	平成26年	幼保連携型認定こども園教育・保育要領
2014	平成26年	予防接種法　水痘ワクチンは定期接種へ
2014	平成26年	子どもの貧困対策大綱
2014	障害者総合支援法改正	重度訪問介護対象拡大・障害支援区分ができた
2014	平成26年	母子および寡婦福祉法→母子および父子並びに寡婦福祉法
2014	平成26年	放課後子ども総合プランの策定
2014	平成26年	DV防止法に同棲相手を含むように改正
2015	平成27年	子ども・子育て支援新制度の施行
2015	平成27年	保育士確保プランが策定
2015	子ども・子育て支援新制度	制度により放課後児童指導委員・利用者支援専門員・子育て支援員の創設
2015	子ども・子育て支援新制度	制度により地域型保育が位置づけ。小規模保育・家庭的保育・委託訪問保育・事業内保育
2015	平成27年	難病と小児慢性特定疾病が514→724病名に拡大
2015	データ	乳幼児栄養調査１０年に１回　生後１か月の母乳育児は５１％　混合・母乳育児で96.5％
2015	介護保険法改正	介護医療院の創設（H30施行）・所得が多い人は2割負担を。
2015	平成27年	食品への機能性表示制度の開始
2015	データ	いじめの認知件数は22万件。小学校が最多
2015	平成27年	食事摂取基準の変更点。生活習慣病の重症化予防・コレステロールの記述なしに・１８歳以上にBMIを記述・妊娠前、妊娠中の葉酸・エネルギー産生栄養バランスの表示
2016	平成28年	予防接種法　B型肝炎ワクチンは定期予防接種へ
2016	平成28年	児童福祉法の改正で児童は権利主体に
2016	平成28年	自立援助ホームの入所者で大学生等に限り22歳になる日まで利用可
2016	児童福祉法改正	第1条に児童の権利に関する条約を記載。第一義責任を保護者とする。児童相談所を一時保護の場所として記載　2016．6施行
2016	児童福祉法改正	児童相談所に児童心理士等の配置。施設入所児童の親子支援を明記。2016、10月施行
2016	児童福祉法改正	児童相談所の保護年齢等を20歳までに。児童福祉司研修の義務。特別区の指導相談所任意設置。児童心理治療施設に名称変更。養子縁組里親の法定化に伴う研修等の義務。2017年4月施行
2016	児童福祉法改正	居宅訪問型児童発達支援開始。2018、4月施行
2016	平成28年	認可外保育は1日に1人以上の乳児を預かったら知事に届け出義務（いままでは6人）
2016	国民生活基礎調査結果	2015子ども貧困率13.9㌫　一人親家庭50.8㌫
2016	平成28年	育児介護休業法の改正で半日の看護休暇・養子縁組里親の育児休業・企業のマタハラ防止　平成29年施行
2016	平成28年	障害者差別解消法の施行
2016	平成28年	障害者の日常生活および社会生活を総合的に支援するための法律および児童福祉法の一部を改正する法律制定
2016	平成28年	発達障害者支援法の改正で2条の2に支援の基本理念を追加・
2016	データ	母子世帯数123.2万世帯　理由の8割が離婚　平均年間年収243万
2016	データ	平成28年度　児童虐待相談対応件数は122.575件で増加中
2016	データ	低体重児比率　男8.3％　女10.6％
2016	データ	国民健康栄養調査で１～６歳の女の子のビタミンC摂取量は５２ｍｇと１００ｍｇ以下。
2016頃～	平成28年	保育コンシェルジュの導入促進
2016	平成28年	教育機会確保法　義務化していないが国と地方自治体はフリースクールも建てること
2017	平成29年	育児介護休業法改正で事情によっては2歳までの育児休業の延長　同年施行
2017	平成29年	幼稚園教育要領改訂
2017	保育所保育指針改定	保育所保育指針改定　保育を必要とする子ども・職員の資質向上
2017	平成29年	新しい社会的養育ビジョンを厚生労働省が発表
2017	児童福祉法改正	2ヶ月以上の一時保護に保護者の同意がない時、家庭裁判所の承諾を得る義務。2018．4月施行
2017	データ	育児休業取得率　女83㌫　男5㌫
2017	データ	出生数946.060人　合計特殊出生率1.43㌫
2018	平成30年	子育て安心プラン　2013の待機児童解消加速化プランで達成できなかった埋め合わせ
2018	生活保護法の改	大学進学の支援・ジェネリック医薬品の使用が原則等
2018	障害者総合支援法改正	自立生活援助事業、一人暮らしを希望すれば支援する
2018	平成30年	障害者雇用促進法の雇用率に精神障害者を追加する改定
2018	学習指導要領	知識技能・人間性・思考力を育てる内容
2018	データ	児童養護施設入所児童数が27288人　施設数は603
2018	データ	乳児院の入所児童数は2901人で施設数は136
2018~2023	・	第4次障害者基本計画（今回は5年）オリンピックを見越した障害者と一般の共生社会実現
2019	・	現在も知的障害定義区分は法律にはない。
2019	データ	政府支出975億のうち、社会保障3割・地方交付税交付金1.5割
2019	学習指導要領	総合学習では探究的学習を重視。ＰＣ等の情報活用能力を向上
2019	現在の日本学校制度	就学前1~3年→初等教育6年→中等教育は中学3年と高等学校3年→高等教育は大学等（簡略）
2065	データ	日本の老人人口は38％になると予想されている
2020年1月頃	データ	児童養護施設入所児童等調査結果が更新される見込み
近日中	データ	2015年版食事摂取基準は2014年３月に報告されたので、2020版は、いつ発表されて更新になるかわかりませんが2020試験では変更になると思われます。
毎年	データ	国民健康・栄養調査は毎年１１月に実施。公表は翌年。保育士試験に出題されることもある。身体情報・栄養摂取情報・生活習慣調査の内容

ほいのーとの保育士試験対策年表の使用方法について

今回の年表ですが、私のほいのーとのサイト更新を２週間とめて作成していました。時間がかかってすいません( ;∀;)

台風で仕事が休みになったりして、予想より早くできたのはうれしかったなあ。

保育士試験大変やん。

保育士試験の年表、結局300行を超えてきたけど、まだ未完成(　°Д°)

センター日本史みたいな感じやなw😭 pic.twitter.com/mstsomjHUH

— うた@ほいのーと管理人 (@utautautapeople) August 15, 2019

ツイッターで作成状況をツイートしつつ作っていました。結局５００行あります。笑

保育士試験ってほんまに内容が多いですよね。
試験勉強、ほんまにお疲れ様です。( ;∀;)

で、この年表ですが、申し訳ないですが、PDFやエクセルでの配布はしません

とおもっていましたが、配布することにしました。

配布用の記事はこちら。
www.utautaeveryday1.com

配布しない予定だった理由は以下です。

理由は、まだ図書館に行ったりして年表の内容を充実させたいので、基本的なことはすべて書きましたが、そういう意味では未完成だからです。

保育士試験って、習ってないようなことが普通に出題されるので、これを解決できる年表にすることが私の目標なので、配布できません。。。すいません。

そこだけご理解いただいて、見ていただけると嬉しいです。

これからのほいのーとの更新も、この年表を科目別や種類別に載せつつ、さらに濃くて、誰でもわかる内容を更新しようと思っています。

勉強お疲れ様です。!(^^)!